開国への道
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概要
日本の「開国」は、国交を認めた「和親条約」と通商を認めた「通商条約」の２段階を踏んでおこなわれました。幕府は通商を最後まで渋りました。アジアの国際環境を根本的に変化させたアヘン戦争が、貿易を開戦のきっかけとしたためです。幕府は、西洋諸国の通商要求の背後に、侵攻の可能性を意識せざるを得ませんでした。国交の拡大と開港
アヘン戦争の衝撃
1842年、清はイギリスにアヘン戦争で敗れ、南京条約を締結しました。
この条約で、清は国交・通商の制限を緩めた、つまり「開国」しました。
アヘン戦争
清の敗北や西洋の脅威は、オランダ風説書で日本に伝えられました。
1825年以来の異国船打払令（無二念打払令）は、西洋の報復を招く恐れがありました。
1842年、老中水野忠邦は異国船打払令を撤回して薪水給与令を出し、異国船には帰国を説得し、必要であれば燃料・食糧を給与することにしました。
1844年、オランダ国王は国書にて、日本の「開国」を説きました。
幕府はこの忠告を謝絶し、「鎖国」維持の意向を伝えました。
米露の「開国」要求
19世紀、アメリカは捕鯨船や清との貿易船の寄港地を日本に求めました。
1846年、アメリカ東インド艦隊司令官ビッドルが、浦賀に来航して国交・通商を求めました。
幕府はこれを拒絶し、ビッドルも積極的関心をもっていなかったため退去しました。
アメリカの捕鯨
1848年、アメリカがカリフォルニアを獲得し、領土を太平洋岸に到達させました。
アメリカは、以前にも増して寄港地を日本に求めるようになりました。
1853年６月、アメリカ東インド艦隊司令官ペリーが、浦賀に来航し、フィルモア大統領の国書を提出して国交・通商を求めました。
幕府は国書を受け取り、翌年回答することを約束してペリーを退去させました。
ペリー
上：日本の巨大帆船(千石船）
下：アメリカの蒸気フリゲート艦
1853年７月、ロシア使節プチャーチンが長崎
に来航し、国交・通商と国境画定を求め、交渉中に退去しました。
幕府との交渉が長引くなか、プチャーチンは中断して退去しました。
プチャーチン
異国への日本一丸での対抗
ペリー来航直後、13代将軍徳川家定のもとで老中阿部正弘は、日本一丸で異国へ対抗しようとしました。
先例を破り、朝廷に国書について報告し、藩主らに回答について意見させました。
また、海防に意欲的な前水戸藩主徳川斉昭を幕政に登用しました。
幕政に関わらせたことは、朝廷や雄藩の藩主の幕政介入を招く転機となりました。
徳川家定
阿部正弘
徳川斉昭
和親条約締結
1854年、日米和親条約締結
必要な場合、燃料・食糧などを給与
難破船や乗組員を救助
２港下田・箱館を開港し、領事の駐在を許可
日本のみが義務を負う一方的な最恵国待遇を許可
再度来航したペリーが締結した和親条約
最恵国待遇
日本が他国と新たに結んだ条約の内容に、アメリカには認めていない
有利な条件があれば、自動的にアメリカにも許可
＊図中の木「たまくす」は現存
1855年、日露和親条約締結３港下田・箱館・長崎を開港
択捉島以南を日本領、得撫島以北をロシア領と画定
樺太は国境を定めず、両国の人々の雑居を約定
再度来航したプチャーチンと下田で締結した、日米和親条約と類似の和親条約
長崎
一方的な最恵国待遇に従い、日本はアメリカにも開港
北方の領土画定
イギリス・オランダとも日米和親条約と類似の和親条約が締結されました。
安政の改革開始
開港後の海防新方針
開港後、阿部正弘は安政の改革と称される改革で海防強化を図りました。
この改革の柱は、武器・軍事施設や西洋技術の導入でした。
阿部正弘
武器・軍事施設の導入
- 大船建造の禁を解除
- 軍艦の修理用機械を設備した長崎製鉄所を建設
- 大砲を据え付ける砲台台場を江戸湾に建設
- 溶鉱炉の一種反射炉はんしゃろを築造し、それによる大砲の製造
西洋技術の導入
- 天文方てんもんかたの洋書翻訳の機関 蛮書和解御用 を源流とする、洋書翻訳と西洋技術教授の機関 蕃書調所 を設置
- 西洋砲術を含む武術全般の訓練機関講武所を江戸に設置
- 海軍伝習所を長崎に設置し、オランダ人が造船・航海術を伝習
1860年、日米修好通商条約批准のため、海軍伝習所で学んだ勝海舟が軍艦咸臨丸で太平洋を横断
咸臨丸
＊1857年、オランダから購入